チンパンジー

まだ入社したばかりだけど、職場の雰囲気が決定的に合わない。試用期間中に退職したいんだけど、退職届とか出すのかな? あと気になるのが、試用期間で辞めることのデメリット。転職で不利になったりするのかな。

せっかく入社したのに、仕事内容が希望とは全然違っていたり、職場環境が悪かったり、募集内容と実態が違っていたりしたら、試用期間中に退職したくなりますよね。

この記事では、試用期間中に退職するための手順を具体的に紹介します。また、試用期間中の退職によるメリット・デメリットについても解説。試用期間中の退職を考えている方には、きっと参考になると思いますよ。

試用期間中に退職したいという人たちの声

試用期間中に退職した、あるいは退職したいという人は世の中には大勢います。あなただけではありません。Twitterでの声を見てみましょう。

試用期間 退職したい

このように、試用期間中の退職はごく一般的にあります。ここからは、そもそも試用期間とは何なのかということから、簡潔に説明していきます。

そもそも試用期間とは何なの?

試用期間とは、本採用の前に企業側が設定するトライアル期間のことです。

企業が試用期間を設けている目的は?

企業側は、採用選考時の履歴書・職務経歴書や面接だけでは、あなたの能力や性格などを正しく判断することができません。どれだけ慎重に選考しても、ミスマッチが起きてしまう可能性があるということです。

そのため、企業は実際の業務を通して、あなたが長期的に雇用する価値がある人材なのか否かを判断したいのです。これが試用期間の目的です。

試用期間中は本採用よりも給与を低く設定する企業は多いです。企業としては人件費を抑えられるため、試用期間はとてもおいしい制度なのです。

ちなみに、試用期間は法的に導入が義務付けられているわけではありません。試用期間を導入していない企業は多数あります。試用期間を導入するか否かは、企業の判断に委ねられているということですね。

試用期間中は簡単に解雇されてしまう?

試用期間中、正当な理由がない限り解雇されることはありません。正当な理由とは、例えば次のようなものです。

  • 無断欠勤・遅刻を繰り返す
  • 勤務態度が悪い
  • 経歴詐称していた

もしあなたがこれらのいずれかに該当していた場合、試用期間中に解雇される可能性があります。解雇がいつなされるかという点については次のとおり。

  • 試用期間スタートから2週間以内:即日解雇可能
  • 試用期間スタートから2週間以降:30日以上後の日を指定して解雇可能

こういった解雇の制度は、じつは本採用を含むすべての採用に当てはまります。試用期間だけの特別な解雇制度ではないということです。

試用期間は社員(あなた)側にメリットはある?

結論から書きます。試用期間はあなたにはマイナスでしかありません。表面上は、「社員側も会社を見極められるからメリットがある」なんてことが言われることがありますが、これは上手な騙し文句です。

なぜなら、試用期間中に退職した場合でも、履歴書にはその事実を書かなければならないからです。つまり、職歴に傷がついてしまのです。「働いてみたけど仕事が合わなかった。試用期間中でよかったー」なんて安心している場合ではありません。

さらに企業側は、試用期間中は社員を厳しい目で査定することもあります。「働きぶりが微妙だね」ということであれば、本採用前の試用期間満了で切ることを想定していることも多いのです。

このように試用期間は、社員にとっては恐ろしいシステムなのです。あなたにとってのメリットなど何もありません。

試用期間中に退職する場合はいつまでに伝えるべき?

あなたが試用期間中に退職をしたいという場合、いつまでに企業に対して申し出ればいいのでしょうか。

就業規則記載のタイミングで伝えるのが基本

企業には就業規則が必ず備えられています。ここに、退職をする場合いつまでに申し出る必要があるのか記載されています。

多くの企業は1ヶ月前の申し出としています。一部、3ヶ月前など長めの規定を設けている企業もありますが、可能な限り従ったほうがトラブルになりづらいでしょう。

なお、企業によっては就業規則をしっかりと開示していないところもあるようです。本来、就業規則は従業員に開示されていなければならないものですから、人事や労務に就業規則の提示を求めるべき。

とはいえ、就業規則の提示を求めづらいということもあるかと思います。そんなときは、雇用契約書を確認してみましょう。退職に関する事項は、雇用契約書の必須掲載項目ですから載っているはずです。

法的には2週間前でも可能

就業規則の記載に関わらず、退職の2週間以上前の申し出により退職することは可能です。これは民法の規定です。

2週間以上前という民法の規定はありますが、それでもなお企業が就業規則で1ヶ月以上前の申し出を求めているのは、急に辞められたら困る場合があるからです。

よって、民法の2週間以上前の退職は可能ではあるものの、企業側からいい顔はされないということは覚えておきましょう。

試用期間の終了と同時に退職したい場合は?

試用期間の終了と同時であろうとなかろうと、基本的には民法の2週間以上間に申し出ておく必要があります。

とはいえ、企業からすれば退職意思を表明している人間を本採用したいとは思わないことが一般的。よって、試用期間終了日までに2週間を切っていたとしても、試用期間終了日での退職が認められるケースは多いです。

つまり、試用期間終了日で退職できるのか、申し出から2週間を経過した日に退職するのかは企業側の判断ということになりますね。

試用期間中、即時退職できるか?

試用期間中に即時退職することは、基本的にはできません。ただし、会社の合意が得られば場合など一部認められるケースもあります。詳しくは別記事にて解説していますので、よかったらチェックしてみてくださいね。

試用期間で即日退職する方法【人事担当が教えます】

試用期間中に退職するための手順

試用期間中に退職するための手順は次のとおりです。

  • 上司に話し合いの場を作ってもらう
  • 上司に口頭で伝える
  • 退職届を提出する
  • 引継ぎをする

以下、簡潔に説明しますね。

①上司に話し合いの場を作ってもらう

試用期間とはいえ一度会社に入社したからには、できれば辞めたくはないもの。そこで、会社を辞めたくなっている原因を解消できないか、上司に相談してみましょう。

上司に相談することで、仕事内容や職場環境など気になっていることを改善することができれば、退職自体を考える必要がなくなるかもしれません。そうなれば、企業もあなたもハッピーですよね。

②上司に口頭で伝える

試用期間で退職すると決めたのであれば、まずは上司に誠意をもって口頭で伝えましょう。電話はメールでは失礼に当たります。

退職の意思を受け取った上司は、その後の手続を指示してくれます。それに従い、手続きを取りましょう。

③退職届を提出する

多くの企業では、退職届の提出を義務付けています。

退職届は提出した時点で退職が確定するもの。提出後、退職日変更等もできないという厳然たる書類です。

退職届のフォーマットは会社ごとに決められている場合がありますから、上司あるいは人事・労務に確認を取りましょう。

退職届の提出を求めない会社もまれにありますが、言った言わないになると面倒ですから、念のためにも提出しておくことをおすすめします。

④引継ぎをする

試用期間で退職するということは、あまり好ましい状況でないことは予想できます。が、それでもしっかりと引き継ぐことは社会人としてのマナーです。

在職期間が短いため引き継ぐべきことはあまり多くないはず。「ほとんど仕事らしい仕事をしていないから引継ぎは必要ない」と自己判断するのではなく、わずかでも携わった仕事があれば最悪メモでもいいので引き継いでおきましょう。

上司に伝えるべき試用期間中の退職理由

試用期間中に退職する場合、上司に伝える退職理由は気をつけなければなりません。退職理由によっては引き留められたり、上司を怒らせたりすることがあるからです。

スムーズに試用期間中退職するための退職理由例をいくつかご紹介します。

①職場の雰囲気が合わない場合

実際の職場の雰囲気が、私の思っていたイメージと異なっていました。違和感を抱えたまま働かせていただいても、会社に貢献できないと感じていますので退職させていただきます。

②仕事内容が合わない場合

実際に働かせていただいて仕事自体の重要性は理解できましたが、私が想像いていた内容とはギャップがありましたので、退職させていただきます。

③残業や休日出勤が多い場合

実際に働かせていただいて、社風が私が思っていたものとは異なると感じました。このまま働かせていただいても、ご迷惑をおかけしてしまう結果になると思いましたので、退職させていただきます。

④ノルマが厳しい場合

自分なりに頑張ってみましたが、力不足だと痛感しています。このまま働かせていただいてもご迷惑をおかけしてしまいますので、退職させていただきます。

上司に伝えるべき退職理由のポイント

基本的に、試用期間中の退職理由で意識すべきは、上記の例のように「自分の非を素直に認める」ということです。ここさえぶれなければ、すんなりと納得してもらえるはずですし、強烈に引き留められることもないでしょう。

一方、「キレイに話そう」「自分には非がないことを伝えよう」と考えてしまうと、かなり突っ込まれる可能性があります。聞いた方はどうしても違和感を覚えてしまうからです。ヘンに作り込まず、正直に伝えるのが得策ですよ。

試用期間中の退職を郵便やメールで済ませることはできない?

試用期間中の退職を、どうしても対面で伝えるのは嫌だという場合もあるかもしれません。そんな時、郵便やメールで使用期間中の退職を済ませることができます。その条件や方法を紹介します。

①郵便やメールで退職できる条件

郵便やメールでの退職は、「期間の定めのない正社員」であれば問題ありません。退職届を郵便かメールで送れば済みます(社会人として、という道義的な問題はありますが…)。

一方、期間の定めのある雇用契約の場合は、残念ながらそうはいきません。期間の定めのある雇用契約とは、契約社員やパート・アルバイトが一般的。なかには、正社員でも期間の定めのある場合がありますから、雇用契約書を念のため確認しておきましょう。

契約期間が定められている場合は、契約期間が満了するまで退職できないというのが大原則。期間未了での退職により損害が生じた場合、賠償責任を負わされる可能性もあります。

郵便やメールで退職届を送りつけて会社側を怒らせるのではなく、上司に相談することから始めましょう。自分の非を認めて退職したい理由を伝えれば、期間未了でも退職を認めてもらえるケースは多々ありますから。

ということで、試用期間中の退職を郵便やメールで済ませることができるのは、期間の定めのない正社員だけですよ。

②退職希望日まで2週間を切っている場合は?

民法により、2週間以上前に申し出れば退職をすることは可能です。この2週間を切っているにもかかわらず、郵便やメールだけで退職することはできるのでしょうか。

基本的に2週間を切った状態で退職をすることは、会社側がOKを出さない限りできないと思ったほうがいいです。

ただし、「重大な体調不良」や「緊急性を擁する家族の看護」などが生じた場合は、やむを得ないこととして会社は認めざるを得なくなります。つまり、このやむを得ない理由を退職理由として対象届を郵便・メールで送れば、そのまま退職できる可能性は高いです。

ところで、体調不良を理由とした場合、会社側から診断書の提出を求められることがあります。2週間以上前に申し出をするという通常の退職であれば出す必要はありませんが、2週間を切ってしまうのであれば、素直に出しておいたほうが無難ですよ。

申し出から2週間以内にすんなりと退職したいのであれば、退職代行サービスを利用するのが一番安全です。

退職代行サービスの料金は、2万~6万円あたりが相場です。標準より低めの費用と、良心的なサービスで話題の【退職代行JOBS】はおすすめです。

③郵便やメールで退職を希望した際に起こりうるトラブルと対処法

郵便やメールで退職を希望した場合に起こりうるトラブルと対処法についてご紹介します。

給料を払わないと脅される

郵便やメールで退職を希望した場合、給料を払わないぞと脅されることがあります。

上司に直接口頭で伝えずに辞めるというのは失礼に当たりますが、そうかといってこれまで働いたぶんの給料を支払わないというのは会社側の違法行為です。給料を受け取る権利は依然としてあります。

このような場合は、労働基準監督署に相談しましょう。この際に気をつけるべきことは、労働基準監督署に直接赴いて相談することです。電話やメールでは後回しにされてしまいますから。

また、できれば証拠も持参しましょう。証拠とは、あなたが実際に会社で働いた勤務日時がわかるもの(タイムカードのコピーなど)と、会社側が給料を払わないと伝えてきたメール文面や電話録音のことです。

「直接赴いて相談」「証拠」という2つが揃っていれば、労働基準監督署は動いてくれますよ。

損害賠償をすると脅される

郵便やメールで退職を希望した場合、退職することで発生する損害を請求すると脅される場合があります。損害賠償を請求される可能性があるものについては次のとおりです。

  • 期間の定めのある雇用契約の場合
  • 申し出から2週間に満たない退職の場合

この2つに該当していないにもかかわらず損害賠償をすると脅されれいる場合は、労働基準監督署に相談しましょう。

この場合も「給料を払わないと脅される」と同様に、「直接赴いて相談」「証拠」の2つの条件を揃えておく必要があります。

試用期間中の退職を電話・メールで済ませる場合のポイント

このように、郵便やメールで退職届を一方的に送りつけることで、会社側の反感を買いやすくなります。その結果、「給料を払わないと脅される」「損害賠償をすると脅される」という事態に発展してしまうことも。

そうならないように、退職届を出す前に、上司に相談したり上司に口頭で退職を伝えたりしましょう。トラブルになりそうであればその時点で退職の意向を取りやめることができますし、そもそもトラブルにならないように上司が調整してくれるかもしれませんから。

とはいえ、もう二度と上司とは話したくない、会社には行きたくないということであれば、上記のリスクがあることを承知して郵便やメールで退職届を送るか、退職代行サービスに任せてしまいましょう。

試用期間中に退職するメリット

ここまで、試用期間中に退職する方法を紹介してきました。「上司に直接相談して口頭で伝える」「郵送やメールで退職届を送りつける」「退職代行サービスを使う」の3パターンがありましたね。

こういった過程を経て試用期間中に退職するメリットには何があるのか確認してみましょう。メリットは次の3つです。

  • 苦痛や違和感から解放される
  • 引き留めが緩く退職しやすい
  • 次の転職で第二新卒扱いしてもらえる可能性がある

それぞれ見ていきましょう。

①苦痛や違和感から解放される

試用期間中で退職したいと考えるということは、よほど合っていないということですよね。苦痛や違和感を強く感じていることでしょう。

試用期間中に退職することで、そのような苦痛や違和感からいち早く解放されます。つまらない仕事、嫌な上司、ウザい同僚、居場所のない職場で悩む必要もなくなりますね。

②引き留めが緩く退職しやすい

試用期間中は、本採用後の退職よりも引き留めが緩く退職しやすいというメリットがあります。既存社員と比べて、辞められるダメージが少ないからです。

筆者は企業の人事担当をしています。試用期間中の退職希望をごくたまに受けますが、人事的には「まあ、仕方ないよね。それより、ミスマッチが早めにわかってお互いよかった」で終わってますよ。

③次の転職で第二新卒扱いしてもらえる可能性がある

第二新卒とは、「学校卒業後に正社員就業している」「学校卒業から3年以内である」という場合を指します。

この第二新卒は、再就職においては有利に働くことがあります。第二新卒には、「基本的な社会人マナーを備えている」かつ「若い」という2つの長所があるからです。

現在の会社での試用期間により「高校卒業から3年」をまたぐものであるとするならば、次の転職を見据えて試用期間中に辞めるというのは一つの考え方でしょう。

試用期間中に退職するデメリット

次に、試用期間中に退職するデメリットを見てみましょう。次の2つです。

  • 転職で不利になる
  • 会社に不利益を与える

①転職で不利になる

試用期間中に退職することで、転職で不利になる可能性があります。

なぜなら、「採用しても長く続かないかもしれない」と企業側に思われてしまうからです。あるいは、「本当は能力不足で本採用されなかったのでは?」と考えられてしまうかもしれません。

このように、普通に考えれば不利に働く可能性が高い試用期間中の退職。不利を覆すには転職理由をしっかりと作り込むしかありません。

転職理由の作り方についてはこちらの記事にまとめていますので、チェックしてみてくださいね。

転職回数が多い人の転職理由の答え方【これでスッキリ】

なお、自分だけで転職理由を考えるのは不安という場合は、転職エージェントに相談しましょう。無料で転職理由を含めた選考対策をしてくれますので、転職活動が一気に楽になりますよ。

②会社に不利益を与える

試用期間中に退職することで、会社に対して不利益を与える可能性があります。

会社はあなたを採用するために、多大な費用と労力をかけました。採用後は周囲の人員を調整したりしました。教育や研修もあったかもしれません。こういったものが、退職により無に帰すのです。

社員の退職とはそれだけ会社にダメージを与えるものなのです。実際、試用期間中の退職が続く部署の責任者は、管理責任を問われることもあります。

このように会社側に不利益を与える退職。せめて、上記「上司に伝えるべき試用期間中の退職理由」のとおり、「会社への迷惑が大きくなる前に退職したい」と伝えましょう。試用期間中の退職は、会社が被る不利益を最小限に抑えられるものだと、会社側に気付かせることができますから。

次の転職で試用期間中の退職をしないためにやるべきこと

ここまで、試用期間中の退職をすることのメリットとデメリットを見てきました。メリットはあるものの、次の転職に影響するという大きなデメリットがあることがわかりました。

試用期間で退職するようなことは、できれば避けたいもの。次の転職では、「長期的に働きたい」と思えるような会社がいいですよね。

そんな転職を叶えるためには、次の3つを意識して転職活動を進めてください。

  • 希望条件に順位付けする
  • 企業情報を徹底的に収集する
  • 転職エージェントを利用する

①希望条件に順位付けする

転職において、希望条件は複数ありますよね。ですが、すべての条件が当てはまるような求人はないでしょう。

ということで、複数の希望条件には必ず順位付けしてください。特に、今回試用期間で退職する羽目になった原因・理由は、希望条件の最上位に置いてくださいね。

こうすることで、実際に働いてから「こんなはずじゃなかった」「なんかおかしい」という事態にならず、試用期間で退職することを予防できますよ。

②企業情報を徹底的に収集する

試用期間で退職するはめにならないように、転職活動では企業情報を徹底的に収集することも重要です。企業情報を集めることで、優先度の高い希望条件が満たされる求人なのかどうかが判断できるからです。

企業情報の収集は、求人票を見るだけではまったく足りません。企業のホームページはもちろんのこと、企業名をネット検索して表示されるサイトを片っ端から見ておきましょう。その企業の商品やサービスも実際に利用できればベターですね。

③転職エージェントを利用する

「希望条件に順位付けする」ことは一人でもできますが、「企業情報を徹底的に収集する」ことは簡単ではありません。本当に重要でネガティブな話は、オモテにはなかなか出てこないのです。ネットだけではまず把握できないでしょう。

こんなときに頼りになるのが転職エージェントです。転職エージェントは企業の担当者から様々な内部情報を収集しているため、他では知られていない情報も大量に持っています。

筆者は企業の人事担当ですが、転職エージェントからは様々なことをヒアリングされまくりました。募集している部署人数、男女比、年齢層、責任者の性格、評価基準等々。完全に会社を丸裸にされた感覚でしたし、このヒアリング内容が求職者に伝わるということであれば、ミスマッチは起きないだろうとも感じました。

次の転職で試用期間中の退職をしないための最善策は、転職エージェントの利用かなと思います。おすすめの転職エージェントはこちらの記事にまとめていますので、よかったらチェックしてみてくださいね。

本当におすすめできる転職エージェント【年代別×年収別】

まとめ|試用期間中の退職は手順を踏めばトラブルを抑えられる

試用期間中の転職はしっかりと手順を踏むことでトラブルを抑えることができます。上で紹介した試用期間中の転職の仕方をまとめましたのでご覧ください。

試用期間中の退職方法 メリット デメリット
上司に直接伝える
  • 誠意が伝わり、後のトラブルになりづらい
  • 勇気がいる
  • 引き留められることもある
郵便やメールで退職届を送る
  • 出社せずに退職できる
  • 期間の定めのある雇用の場合、損害賠償請求されるおそれがある
  • 申し出から2週間未満の退職の場合、損害賠償請求されるおそれがある
退職代行サービスを使う
  • 出社せずに対照できる
  • 2~6万円(相場)の費用がかかる

試用期間中に無事退職できたとしても、それほどハッピーな話でもありません。なぜなら、あなたの転職市場価値は確実に下がってしまったからです。

次回の転職ではそうならないよう、あなた自身の希望の優先順位付けと企業の情報収集を慎重に行いましょう。転職エージェントを使えば、長期的に働きたいと思える会社に転職できる確率は飛躍的に上がりますよ。

ここまでお読みいただき、ありがとうございました。また別の記事でお会いしましょう。