ニワトリ

職場の上司から嫌味言われたりするんだけど、これってモラハラじゃないの? どうにかしてモラハラをやめさせる方法ってないのかな。ていうか、不愉快すぎるから仕返ししてやりたいぐらいなんですけど。

職場の上司や同僚に不快な言動をされることってありますよね。会社には仕事をしにいっているのに、こういった不快な出来事で仕事がはかどらないばかりか、会社に行くことすら嫌になってくることも。

この記事では、こういった職場モラハラの事例を紹介するとともに、職場モラハラへの仕返し・対処法を紹介しています。また、職場モラハラを受けないようにする対策も解説。

仕事以外の面で、職場で不愉快な思いをしている方は、この記事どおりに対処すれば快適な職場環境を取り戻すことができますよ。

職場でモラハラ被害を受けている人たちの声

職場でモラハラ被害を受けている人は、あなただけではありません。職場でモラハラ被害を受けている人たちの声をTwitterからピックアップしてみました。

職場モラハラなんてくだらないことをしている暇があったら仕事しなよって思いますよね。こういう話を目にすると、筆者も本当に腹立たしく感じます。

職場モラハラとは?

職場モラハラとは、職場内での、精神的に相手を追い詰める嫌がらせ行為のことです。職場でのイジメみたいなものです。ほんと最低。

職場モラハラと似て非なるものとしてパワハラがあります。ここからはモラハラとパワハラとの違い、さらには、もし会社が職場モラハラを放置したらどのような処罰を受けるのかということを紹介します。

モラハラとパワハラの違い

モラハラとパワハラの違いは、パワハラが地位や立場での優位性を利用して相手を追い詰めることであるのに対し、モラハラはそのような優位性は必ずしも関係ないということです。

つまり、職場の同僚による嫌がらせ行為はパワハラではないということですね。

また、上司からの嫌がらせ行為であっても、上司という地位を利用した嫌がらせ行為でなければパワハラではなくモラハラになります。このような事例は後ほど紹介しますね。

職場モラハラを放置した会社はどのような罰則を受けるのか

職場モラハラを放置した場合、会社は被害者から損害賠償請求をされる可能性があります。会社には、従業員が安心して働くことができる環境を作らなければならないという義務(職場環境配慮義務)があるからです。

実際、職場モラハラを放置した会社が訴えられた裁判例があります。会社は、モラハラやイジメの調査をし、防止策を講じ、被害者へ謝罪し、加害者へ対処しなければならないという判決が出て、会社が損害賠償することになりました(川崎市水道局のいじめ自殺事件より)。

職場モラハラの加害者だけでなく、それを放置する会社も最低ということですね。

もしかして職場モラハラ?チェックリストで確認!

では、何が職場モラハラに該当するのでしょうか。職場モラハラのチェックリストで確認しましょう。

職場モラハラのチェックリスト

職場モラハラのチェックリストは次のとおりです。このうち1つでも当てはまっていれば、職場モラハラです。

  • 業務上必要な範囲を超えた暴言、嫌味、侮辱、陰口がある
  • 挨拶をしても無視されたり、職場の飲み会にいつも誘われなかったりして、人間関係から切り離されている
  • 私生活や趣味などプライベートに立ち入られ、否定されたり周囲に言いふらされる
  • 無理な仕事を押しつけられたり、仕事に必要な物や情報をあたえられなかったりして、仕事での妨害行為を受けている

いかがですか? あなたの状況に合致したものはありましたか?

職場モラハラかどうかの境界線とは?

職場モラハラかどうかについては、業務上正当な理由があるかどうかということが境界線となります。正当な理由に基づくものであれば、職場モラハラにはならないということです。

例えば、プライベートなことを質問されたとしても、それが職場の人員調整のためであればモラハラにはなりません。

よくある職場モラハラ事例

次に、よくあるモラハラ事例を紹介します。職場モラハラあるあるではありますが、いずれも不愉快ですよ。

上司からの部下への職場モラハラ

上司から部下への職場モラハラは、主にプライベートの否定が多いです。上司という立場を利用したものでないものの、受け手側は非常に不快な思いをします。

「アニメなんて気持ち悪い趣味だな」「君の卒業した○○大学って誰でも入れるんでしょ」「○○に住んでるの?友達はイノシシ?」みたいな。

ちなみに、上司という立場を利用して暴言を吐いたりするのは、モラハラではなくパワハラになります。どちらにせよ最低な行為であることは一緒です。

同僚からの職場モラハラ

同僚からの職場モラハラは、いわゆる「イジメ」のことです。

仲間外れ、陰口や悪口、面倒な仕事の押しつけ、仕事に関する物や情報を与えない、プライベートの否定などです。

このような同僚からの職場モラハラのきっかけは、「妬み」から始まることが多いですが、「被害者の能力の否定」から始まることもあります。仕事のミスが多い→周囲に迷惑がかかる→周囲からモラハラを受ける、という流れですね。

どのような理由であれ、職場モラハラは最低な行為。職場モラハラの加害者が100%悪いのです。

部下から上司への職場モラハラ

部下から上司に対しても職場モラハラはあります。指示を無視したり、上司の能力を否定して周囲と陰口を言い合う、というようなケースです。

言うまでもなく、上司だって人間。感情もあります。部下からの職場モラハラで鬱になる上司は結構な数に上っているようです。

女性が受けやすい職場モラハラ

女性が受けやすい職場モラハラもあります。「女のくせに~」「女だから~」という、「女性」に着眼したモラハラですね。

例えば、男性の同僚に仕事をお願いしたときに「女のくせに俺に指示しやがった」と言いふらされたとか、女性社員だけがなぜかデスクの掃除やファイル整理などの業務を押しつけられるとかです。

筆者の職場モラハラ体験談

筆者は女性ですが、以前に勤めていた会社で職場モラハラを受けたことがあります。上司(男性)から頼まれて、資料を別部署に届けたことがありました。その資料を受け取った別部署の男性から、「女性ならではの稚拙な資料ですね」と言われ、「あいつ(筆者)は仕事ができない」と言いふらされたのです。ちなみに、資料を作成したのはうちの男性上司。「女性」ということだけで能力を低く見られて嫌がらせを受けた実例です。思い出すのも嫌なほど、本当に不愉快な出来事でした。

職場モラハラへの仕返し・対処法5つ

職場モラハラを受けた場合の仕返し・対処法が5つあります。次のとおりです。

  • 証拠を集めて相談窓口に相談する
  • 加害者を訴えて損害賠償をする
  • 会社を訴えて損害賠償をする
  • 加害者を刑事告訴する
  • 転職する

それぞれわかりやすく説明します。

①証拠を集めて相談窓口に相談する

まずは、職場モラハラの証拠を集めましょう。証拠がなければどこに相談して対処してもらえないからです。

職場モラハラの証拠とは、「職場モラハラを受けた証拠」と「職場モラハラにより損害が生じた証拠」の2種類があります。

「職場モラハラを受けた証拠」とは、悪口を言われた音声の録音や、嫌がらせメールのコピー、周囲の証言などです。

「職場モラハラにより損害が生じた証拠」とは、面倒な仕事を押し付けられたことによる残業の多さ(タイムカード)や、メンタル系の診断書などです。

こういった証拠を用意して、次の相談窓口に相談しましょう。

社内のハラスメント窓口(人事等)
  • 加害者に対して強烈な指導をして評価査定にも反映させるケースや、うやむやにもみ消すケースなど、会社によって対応は様々
総合労働相談コーナー
  • 会社に対して職場モラハラに関する助言・指導をする
法テラス
  • 無料で法律相談を行う
  • 弁護士費用を立て替えることもある(後に分割で返済する)
みんなの人権110番(法務局)
  • 加害者に対する改善勧告や、会社に対する改善要請をする
こころの耳
  • 職場モラハラの積極的な改善を図るものではなく、心の悩みについての相談窓口
  • 産業カウンセラー等が相談を受ける

相談窓口によりできることが異なります。相談によって何をしてほしいのかを考えて行動してくださいね。

②加害者を訴えて損害賠償をする

職場モラハラの加害者を訴えて、精神的な苦痛を受けたことにより精神疾患が生じた場合には治療費や慰謝料を、休職や退職に追い込まれた場合は「勤務を続けていれば得られたはずの利益(逸失履歴)」を請求するという方法があります。

最終的には弁護士に依頼することになりますが、いきなり弁護士に連絡することに抵抗がある場合は、法テラスに相談しましょう。労務問題に強い弁護士を無料で相談してくれます。

③会社を訴えて損害賠償をする

職場モラハラを放置していた会社を訴えて、会社に対して損害賠償請求をするという方法もあります。

前述のとおり、会社には職場環境配慮義務があります。会社は職場環境を整備し、配慮し、改善しなければならないのです。これを怠った場合、会社は債務不履行責任を負います。これを追及するということですね。

裁判ですから弁護した必要。弁護士に直接連絡をするか、法テラスに相談するということから始めましょう。

④加害者を刑事告訴する

職場モラハラによりストレス障害、恐怖正障害、PTSDといった精神疾患が生じた場合は、傷害罪や名誉毀損罪で刑事告訴できる可能性があります。

刑事告訴をして加害者側の罪が確定しても、損害賠償請求はできません。刑事告訴は、「損害賠償請求だけでは生ぬるい、刑事罰を与えてやる!」という場合にとる行動ですね。

⑤転職する

相談窓口に相談しても効果がなく、かといって訴えるのは面倒くさいということもあるでしょう。その場合は、いっそのこと転職をするという選択肢もあります。

転職は、職場モラハラという現況から決定的に離脱できるため、最大最強の対処法です。

とはいえ、転職歴が1回増えてしまうというデメリットもあります。また、転職先で職場モラハラを受ける可能性がゼロとは言い切れないところも不安。

職場モラハラを理由として転職する場合は、こういったデメリットに対応するために、転職エージェントの利用をおすすめします。

転職エージェントを利用することで、転職歴がネガティブになりづらい転職理由作成のアドバイスをもらえますし、職場モラハラのない会社の求人を紹介してもらえるからです。

こちらにおすすめの転職エージェントをまとめていますので、一度チェックしてみてはいかがでしょうか。

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モラハラを受けないために職場でできる3つの対策

ここまでは、職場モラハラを受けてからの対処法を見てきました。ここからは、そもそもこういった職場モラハラを継続的に受けないようにするための対策を紹介します。これには次の3つがあります。

  • 自分の考えを隠さない
  • 我慢したり放置したりしない
  • 対抗措置を講じることを相手に伝える

簡潔に説明しますね。

①自分の考えを隠さない

職場モラハラを受けた際、不愉快な思いをしているということを隠さないようにしましょう。なぜなら、職場モラハラの加害者は、自分が加害者であることを認識していないことがあるからです。

例えば、プラベートを詮索し、それを言いふらすような行為。これは明らかな職場モラハラです。しかし、加害者側は「別に悪意があったわけじゃないし…」と思っている可能性があるのです。

職場モラハラを受けて不愉快であるということをはっきりと伝えて、職場モラハラを継続的に受けないようにしましょう。

②我慢したり放置したりしない

職場モラハラを我慢したり放置したりしないようにしましょう。何も反応がないと、加害者側の職場パワハラはエスカレートする場合があるからです。

加害者本人に対して面と向かって文句を言えないという場合は、前述の相談窓口に行きましょう。とにかく、泣き寝入りは絶対にダメですよ。

職場モラハラに対して対抗しているということを、どんな形でもいいので加害者側に伝えましょう。

③対抗措置を講じることを相手に伝える

職場モラハラの加害者に対して対抗措置を講じることを伝えることは、職場モラハラを継続させない有効な手段です。

例えば、同僚から過大な業務をふっかけられるという職場モラハラを受けた場合です。「私にも業務があるので手が回らないかもしれません。上司の○○さんに確認してみますね」と加害者に一言伝えれば、その不当性が上司の耳に入るため、加害者側は驚きますよね。

このように、職場モラハラへの対抗措置を加害者に伝えることで、職場モラハラをやめざるを得ないだけでなく、職場モラハラをしづらい相手であると加害者に認識させることができますよ。

まとめ|職場モラハラを受けたら我慢せずすぐに対処する

いかがでしたか?

職場モラハラは加害者側が完全なる「悪」です。あなたは完全な被害者です。我慢していてもいいことはありません。

相談窓口に相談する、訴えるという対抗策を講じて、身を守りましょう。それが難しいということであれば、転職エージェントを使ってササッと転職してしまいましょう。

以上、実際に職場モラハラの被害を被ったことのある筆者からの提案でした。

ここまでお読みいただき、ありがとうございました。また別の記事でお会いしましょう。

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